朝日新聞のクレーム窓口・苦情電話はこちら：販売店・配達の問い合わせも

朝日新聞にクレーム言いたい！苦情電話のお客様センター窓口はどこ？

朝日新聞は、深い取材と質の高い報道、リベラルな編集方針が特徴です。文化や教育記事にも定評がありますよね。

そんな朝日新聞のクレーム窓口、苦情の問い合わせ電話番号、メール問い合わせフォーム、本社、販売店、配達員への問い合わせ方法を調べてみました。

朝日新聞のクレーム窓口・苦情の電話番号

さて朝日新聞のニュースサイト「朝日新聞デジタル」並びに、朝日新聞社からのお知らせ等をまとめた「朝日新聞社」のサイトにアクセスの上、「ヘルプ・お問い合わせ」ページの「お問い合わせフォーム」にアクセスしてみると、各種お問い合わせフォームが案内されていました。

朝日新聞に対する問い合わせの連絡は、基本的にこれらのフォームを通じて入れるシステムのようです。

お問い合わせフォームは、全部で５種。

1. 「記事についてのご意見」
2. 「朝日新聞デジタルについてのお問い合わせ」
3. 「（朝日新聞デジタル会員向け）登録情報、お支払情報などのお問い合わせ」
4. 「各種携帯サイト、その他のデジタル商品に関するお問い合わせ」
5. 「その他のお問い合わせ」

の中から、該当するものを選びます。

特に、問い合わせではなく“ご意見”を受け付けているという「記事についてのご意見」フォームは、苦情・クレームがある場合に活用する可能性が高いかと思いますので、以下に詳細をまとめますね。

■お問い合わせフォーム　記事についてのご意見
こちらのお問い合わせフォームからお送りください。
※朝日新聞の紙面は地域によって異なりますので、ご住所をご記入ください。

＜問い合わせに際しての留意事項＞
・すべてのご意見・ご要望・お問い合わせにお答えできない場合もあります。あらかじめご了承ください。
・ASA（新聞販売所）・購読・配達についてのお問い合わせは、ASAにお客様の情報をお知らせしたり、対処を要請することがあります。あらかじめご了承ください。
・弊社からの回答内容の転用、二次利用は固くお断りいたします。
・お問い合わせへの対応は、月～土（祝日・年末年始を除く）の午前９時～午後５時とさせていただきます。ご了承ください。

出典：ヘルプ・お問い合わせ｜朝日新聞社

ちなみに「お問い合わせの種類」を入力する欄には、

• ASA（朝日新聞販売所）
• 配達、ご購読について
• 記事の内容についてのご意見
• 新聞記事などの転載、利用について
• 写真・図版の貸し出し、利用について
• 催事・イベントのお問い合わせ
• 個人情報の取り扱いについて
• その他のお問い合わせ

との選択肢が見られます。

なお「ヘルプ・お問い合わせ」ページに電話窓口の情報等は見られなかったので、「会社情報」の「所在地」より「アクセスマップ」のページに目を移してみたところ、本社等の代表電話が記載されていました。

ただし、一般の問い合わせ窓口として機能しているかどうかは不明のため、やはり、上記で紹介した「お問い合わせフォーム」を利用したほうがよさそうです。

朝日新聞の内容ではなく、朝日新聞の販売店（ASA）や配達員に対するクレームは、「お近くのASA検索」から調べられます。

以上で解決しない場合は、お客様窓口のフリーダイヤル「０１２０－３３－０８４３」受付は７時～２１時まで対応しています。

クレーム前に朝日新聞の特徴を知ろう！

なお、朝日新聞に対する苦情・クレームを抱えている場合など、ほかの新聞と比較したいというというときに、“そもそも、朝日新聞の特徴とは…？”との素朴な疑問に行き着く方もいらっしゃるでしょう。

改めて押さえますと、朝日新聞は、1879年（明治12年）１月25日に第１号を大阪で発行し、その歴史をスタートしました。

1907年には、かの夏目漱石が入社。

「虞美人草」以降、「三四郎」「それから」「こゝろ」といった小説は、すべて朝日新聞に連載されたものです。

その後、長い時を経て、スマートフォンで何でも調べられる時代が到来しましたが、いま何が起きていて、これからどうなるのか、いま何をすればいいのか、答えは簡単ではありません。

デマや根拠があいまいな情報がネットに溢れ、社会の分断や対立を招いている、先行きが不透明な時代だからこそ、“確かな情報をお届けすることで、荒海を進むためのナビゲーターでありたい”との想いを、現在の朝日新聞は抱いているといいます。

加えて朝日新聞は“だれ一人取り残さない”との国連が掲げるSDGsの理念に共鳴し、持続可能な社会に貢献する企業でありたいとも考えているそう。

2020年には業界に先駆けて、「ジェンダー平等宣言」も公表しました。

新聞やデジタルなどの媒体はもちろん、イベント・知的財産事業・カルチャーセンターやスポーツクラブまで、同グループが持つあらゆるチャンネルを通じて、人とつながり、必要な情報を届け、議論や交流の場を提供している朝日新聞。

“みなさまの豊かな暮らしに役立つ総合メディア企業”であり続けるために、実績や歴史に胡坐をかくことなく、新しい新聞社に生まれ変わり挑戦を続けていくという姿勢こそが、その最大の特徴と言えるかも知れません。