「2020年から日本で独身税が導入されるらしい」との噂を耳にしました。

にわかには信じがたいですが、妙な具体性もあり、非常に気に掛かりますね。

火のない所に煙は立たぬともいいますし、どういった経緯でこのような話が降ってわいたのか、真偽のほども含めながら調査してみました。



Twitterを通じて拡散中!

そもそも独身税とは、読んで字のごとく「独身者に課する税金のこと」を指します。

日本では2004年に自民党の子育て小委員会において、柴山 昌彦衆議院議員が言及したことから広く知られるようになりました。

それが今になり改めて注目を集めたきっかけは、とりあえずTwitterの投稿だったようですね。

なるほど確かに「2020年4月1日から独身税施工」との記述が繰り返し強調されています。

これを目にした多くのユーザーが突然の一報に驚き、敏感に反応してリツイートを繰り返したことで、独身税導入の話題が急速に広まっていったというわけです。

中には「結婚したくてもできない人だっているのに、独身税を徴収するなんて横暴だ!」という怒りの声を上げる方もいて、事態は次第に炎上の様相を呈していきました。

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ツイート自体がデマだった?

さて騒ぎが大きくなる中、問題のツイートを投稿した人物は既に独身税の話はデマであった旨を公表しております。

個人的な意見ですが、本人はデマというよりも「ネタ」のつもりで、最初の話を切り出したのではないでしょうか^^;

ソースとして添付していた画像も、よく見ると「アンサイクロペディア」のスクショですしね!

アンサイクロペディアは、虚実を織り交ぜた投稿をWikipedia風に行って内容のユーモラスさを楽しむサイトです。

とすれば本当の話の出どころは、このアンサイクロペディアだったということでしょう。

ちなみに独身税に絡むデマが拡散したのは、今回が初めてではありません。

以前にも、かほく市ママ課が独身税を提案したという話が急速に広まり、物議を醸したことがありましたね。

このときも実際は意見交換会に参加したメンバーの一意見として独身税の話題が出ただけだったのですが、新聞報道等で同エピソードがピックアップされ、SNSを通じて誤解を呼び、「かほく市が独身税を導入するらしい。何という暴挙だ!」といった具合に炎上していったわけです。

今回の経緯をみても分かるように、やはり独身税という話題自体が関心の高いものなのでしょうね。

ただ有識者らにいわせると、様々な事情を鑑みたうえで「独身税創設は現実的にいえば難しい」そうです。

一つの考え方として議論の余地はあっても、実際に導入できるかといえば簡単にはいかないのでしょう。

いずれにせよ受け取った情報の真偽を自ら冷静に判断する姿勢は、いつも持ち合わせておきたいですよね^^

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