マンション・戸建分譲や投資・開発、建築・設計に至るまで、様々な事業を展開する「野村不動産」。
人・街が大切にしているものを活かし、未来につながる街づくりとともに、豊かな時を人びとと共に育み、社会に向けて新たな価値を創造し続けると宣言する同社ですが、利用者の声に耳を傾ける、問い合わせ窓口を設置しているのでしょうか?
苦情クレーム受付窓口や問い合わせ電話番号、メール問い合わせフォーム等を調べてみました。
「お問い合わせ」ページの概要をチェック!
さて野村不動産公式サイトの「お問い合わせ」ページにアクセスしたところ、同社は非常に大きな組織だけに、複数の問い合わせ窓口を有していることが分かりました。
とりあえず、問い合わせの項目は「住宅」「オフィスビル、商業施設、物流施設等、ホテル」「市街地再開発事業以外の中長期大規模開発事業、市街地再開発事業、マンション建替え事業、海外事業」「【法人限定】お取引先様通報等窓口」「決算情報、その他ニュースリリースなどの会社情報に関するお問い合わせ窓口」の5つに分かれているのですが、そこから更に細分化されていくため、実際の問い合わせ時には一度ご自身にて「お問い合わせ」ページに目をとおしてみてください。
一例として取り上げると、一番利用の可能性が高いであろう「住宅」の項目は、「1.住まいに関するお問い合わせ」「2.土地の売却・有効利用に関するお問い合わせ」「3.賃貸住宅事業に関するお問い合わせ」「4.シニア事業に関するお問い合わせ」「5.野村ホーム施工のお住まい、リフォームについてのご相談」「6.お引き渡し後、マンション管理等に関するご相談」という6つの中項目に分かれていきます。
そしてその中項目も、「首都圏」「西日本支社」「名古屋支店」「仙台支店」などの担当エリアや、「PROUD」「OHANA」といったブランドによって問い合わせ先が変わってくるため、注意が必要ですね。
ちなみにこれだけの連絡先が提示されていても、“苦情・クレーム”といった直接的なワードを冠する窓口は存在しません^^;
それゆえ問い合わせ時には該当するトピック・エリア等から、適当な問い合わせ先を選択する必要があるわけです。
ひと手間掛かる印象ですが、その分だけ専門的なサポートを期待できるでしょう。
なお「住宅」→「首都圏」の「その他のお問い合わせ」はこちらの「お問い合わせフォーム」から、「アフターサービスに関するお問い合わせ」は「カスタマーサービス部 0120-070-499」へ電話を掛ければ良いというふうに、連絡が可能な問い合わせの手段も窓口によって異なります。
本社やグループ企業の情報も併せてチェック!
こういった状況ながら、やはり“コレ!”という窓口を一つピックアップできれば分かりやすいと考え、本社の代表電話番号等が周知されていれば良いと、野村不動産の企業情報ページに目を移してみたのですが、電話の連絡先は全く掲載されていませんでした。
やはり問い合わせの連絡は、「お問い合わせ」ページの案内に従って入れる必要があるようです。
加えて留意しておきたいポイントは、各社がそれぞれの分野で先進性を発揮し、あらゆるお客様の満足の最大化を実現する独創的企業集団を目指しているという“野村不動産グループ”は、相当数のグループ企業から成るということ。
「グループ企業一覧」はこちらのページにて確認できるのですが、余りにも数が多く、驚いてしまいました^^;
“野村不動産”の名が付く企業だけでも複数存在しますから、問い合わせ時には混同することがないよう気を付けてください。
この記事へのコメント一覧
この記事へのコメントはありません。